データ記事
OFF-JT費用は一人あたり年2.0万円、受講時間は年20.5時間。
能力開発基本調査2026で設計する研修動画の本数と尺
公開日：2026年9月5日／出典：厚生労働省 令和7年度「能力開発基本調査」（2026年7月31日公表）
企業がOFF-JTに支出した費用の労働者一人あたり平均額は、年2.0万円です。厚生労働省が2026年7月31日に公表した令和7年度「能力開発基本調査」の企業調査（有効回答7,452企業、有効回答率52.6%）による、費用を支出した企業の平均額で、前回調査から0.5万円増えています。同じ調査の個人調査（有効回答20,127人、43.9%）では、OFF-JTを受講した労働者の年間の延べ受講時間は平均20.5時間でした。
研修動画の記事は「メリット・デメリット」と「作り方の手順」で埋まっています。この記事はそこを繰り返さず、お金（年2.0万円）と時間（年20.5時間）という2つの制約を先に置いて、その枠に入る研修動画の本数と尺を逆算することだけをやります。使う数字は、すべて上記の一次調査から取っています。
1. OFF-JT費用は一人あたり年2.0万円、受講時間は年20.5時間
OFF-JTに支出した費用の労働者一人あたり平均額は2.0万円、OFF-JTを受講した労働者の年間の延べ受講時間は平均20.5時間（厚生労働省・令和7年度能力開発基本調査、2026年公表。費用は令和6年度実績）。
まず、原資の側から見ます。教育訓練費用（OFF-JT費用または自己啓発支援費用）を支出した企業の割合は54.4%で、前回より0.5ポイント低下しました。内訳は「両方支出」21.5%、「OFF-JTのみ支出」28.5%、「自己啓発支援のみ支出」4.4%、「両方支出なし」45.5%です。つまり企業のおよそ半分は、教育訓練に1円も支出していません。その一方で、支出した企業に限ればOFF-JT費用は一人あたり2.0万円と、前回の1.5万円から0.5万円増えています。原資を出す企業は絞られ、出す企業は増やしている、という形です。
次に、時間の側です。OFF-JTを受講した労働者の延べ受講時間は「5時間未満」22.0%、「5時間以上10時間未満」27.1%で、10時間未満が49.1%を占めます。平均延べ受講時間（推計）は労働者全体で20.5時間、正社員22.2時間、正社員以外11.2時間でした。この平均は、回答欄が時間階級別であるため各階級の中間値を用い、最高階級「100時間以上」を125時間として厚生労働省が算出した推計値です。
区分
OFF-JTを受講した割合
受講者のうち5時間未満
平均延べ受講時間
労働者全体
37.3%
22.0%
20.5時間
正社員
44.5%
17.9%
22.2時間
正社員以外
19.4%
45.3%
11.2時間
出典：厚生労働省 令和7年度「能力開発基本調査」個人調査（2026年7月31日公表、有効回答20,127人）。受講時間は令和6年度の1年間の延べ時間。平均は階級中間値による推計値。
この2つを掛け合わせると、研修1時間あたりに使える金額の桁が見えます。本記事の試算として、2.0万円を20.5時間で割ると約976円。受講率37.3%を使って受講者一人あたりに引き直す（2.0万円÷0.373≒5.36万円）と、約2,615円になります。分子は企業調査、分母は個人調査から取っており、母集団も集計単位も一致しないため厳密な単価ではありませんが、研修1時間の原資はおおむね1,000〜2,600円という桁は押さえておく価値があります。1日がかりの集合研修を外部講師に頼む単価とは、明らかに桁が違います。
2. 研修を実施した事業所の76.4%は「自社」——研修動画の内製はすでに前提
OFF-JTを実施した事業所が使った教育訓練機関は、正社員向けで「自社」76.4%、「民間教育訓練機関」41.4%（複数回答／厚生労働省・令和7年度能力開発基本調査、2026年公表）。
「研修は内製すべきか外注すべきか」という問いは、データ上はすでに決着しています。事業所調査で、正社員または正社員以外にOFF-JTを実施した事業所は72.6%。そのうち実施した教育訓練機関の種類（複数回答）は、正社員向けで「自社」が76.4%と最も高く、次いで「民間教育訓練機関（民間教育研修会社、民間企業主催のセミナー等）」41.4%、「親会社、グループ会社」25.7%と続きます。正社員以外向けでは「自社」がさらに高く83.3%でした。
つまり研修コンテンツの多くは、すでに社内の誰かが作っています。外注が主流だったところに内製化を持ち込む、という構図ではありません。論点は「内製するかどうか」ではなく、「すでに内製している人の手をどう空けるか」です。
研修の対象を職層別に見ると、OFF-JTを実施した事業所は「新入社員（正社員）」58.7%、「中堅社員（正社員）」57.4%、「管理職層（正社員）」49.0%、「正社員以外」30.7%。正社員に対してOFF-JTを実施した事業所は70.9%で前回から0.7ポイント、正社員以外は30.7%で0.5ポイント、どちらも下がっています。
3. 「今後実施したい研修」が「実施した研修」を上回るのは18分類中8つ、すべてデジタル・専門スキル
「今後実施したいOFF-JTの内容」が「実施したOFF-JTの内容」を上回った分類は18のうち8つで、最大は「デジタル技術を利活用して技術革新や生産性向上の提案が出来る能力」の10.3%→21.0%（厚生労働省・令和7年度能力開発基本調査、2026年公表）。
同じ事業所調査には、「実施したOFF-JTの内容」と「今後実施したいOFF-JTの内容」が並んで載っています（いずれも複数回答）。この2つを引き算すると、研修担当者がどこに手を伸ばしたがっているかがそのまま出ます。
実施率が最も高いのは「新規採用者など初任層を対象とする研修」75.7%ですが、「今後実施したい」は30.9%まで落ちます。差は−44.8ポイント。「ビジネスマナー等のビジネスの基礎知識」も46.6%→24.7%（−21.9ポイント）、「法務・コンプライアンス」も39.9%→24.2%（−15.7ポイント）と大きく下がります。定番研修は、すでにやり切ったと認識されているということです。
逆に、今後のほうが高くなった8分類は次のとおりで、いずれもデジタルか専門スキルの領域でした。
OFF-JTの内容
実施した
今後実施したい
差
デジタル技術を利活用して技術革新や生産性向上の提案が出来る能力
10.3%
21.0%
＋10.7pt
語学・国際化対応能力
5.1%
12.9%
＋7.8pt
プログラム、システムを自ら開発または運用できるスキル
6.7%
13.5%
＋6.8pt
業務を遂行するうえで有益なITリテラシー
15.7%
20.8%
＋5.1pt
財務会計
12.4%
17.1%
＋4.7pt
プレゼンテーション・ディベート
9.9%
14.1%
＋4.2pt
OA・事務機器操作（オフィスソフトウェア操作）
11.2%
14.7%
＋3.5pt
工作機械・輸送用機器等の操作
9.3%
12.1%
＋2.8pt
出典：厚生労働省 令和7年度「能力開発基本調査」事業所調査 図29（2026年7月31日公表、有効回答7,194事業所、複数回答）。差分は本記事による計算。
ここで最初の制約に戻ります。原資は一人あたり年2.0万円、受講できるのは年20.5時間。この枠は増えていません。新しい8分野に手を伸ばすなら、定番研修が食っている時間と工数を、どこかで削るしかありません。
4. 人材育成の問題点の1位は「指導する人材が不足」59.5%、3位は「時間がない」45.5%
能力開発や人材育成に何らかの問題があるとする事業所は80.1%。問題点は「指導する人材が不足している」59.5%、「人材を育成しても辞めてしまう」51.6%、「人材育成を行う時間がない」45.5%の順（厚生労働省・令和7年度能力開発基本調査、2026年公表）。
では削れるのか。事業所調査によれば、能力開発や人材育成に関して何らかの問題があるとする事業所は80.1%（前回より0.2ポイント上昇）。その内訳（複数回答）は次のとおりです。
人材育成に関する問題点
割合
性質
指導する人材が不足している
59.5%
人の問題
人材を育成しても辞めてしまう
51.6%
人の問題
人材育成を行う時間がない
45.5%
時間の問題
鍛えがいのある人材が集まらない
27.5%
人の問題
育成を行うための金銭的余裕がない
14.3%
お金の問題
人材育成の方法がわからない
10.0%
知識の問題
適切な教育訓練機関がない
9.5%
外部調達の問題
出典：厚生労働省 令和7年度「能力開発基本調査」事業所調査 図36（2026年7月31日公表、複数回答）。
上位を占めるのは人と時間で、「金銭的余裕がない」は14.3%と6番目にすぎません。「適切な教育訓練機関がない」に至っては9.5%です。制度面でも、教育訓練休暇制度を導入している企業は5.7%（前回より1.8ポイント低下）、教育訓練短時間勤務制度は4.7%（同1.5ポイント低下）、教育訓練所定外労働時間免除制度は4.6%（同1.5ポイント低下）と、いずれも下がっています。
整理すると、こうなります。予算が足りないのではなく、教える人の時間が足りない。外部に良い研修が無いのではなく、社内で回すための手が無い。この形の詰まり方に、外部講師を呼ぶ予算を増やす打ち手は効きません。
5. データが指し示す打ち手——研修動画は「作り直さない資産」にする
年2.0万円・年20.5時間・自社実施76.4%・「指導する人材が不足」59.5%という4つの数字が同時に成り立つ条件は、繰り返し使う定番研修を一度だけ作って再利用し、講師の時間を新しい分野に回すことです。
ここまでの数字から、選択肢を消去法で絞ります。
選択肢A：外部研修を増やす
原資は一人あたり年2.0万円、時間あたり約1,000〜2,600円（本記事の試算）。この枠で外部講師を新たに8分野ぶん追加するのは、金額的に現実的ではありません。加えて、詰まっている理由の1位は予算ではなく人（59.5%）です。効き先が違います。
選択肢B：社内講師を増やす
「指導する人材が不足している」が59.5%で1位、「人材育成を行う時間がない」が45.5%で3位。増やす対象そのものが不足しているので、この打ち手は前提が成立していません。
選択肢C：定番研修を作り直さない形にして、講師の時間を空ける
新規採用者研修の実施率は75.7%で全分類中トップ、一方「今後実施したい」は30.9%。毎年ほぼ同じ内容を、毎年ほぼ同じ人が話しているのに、伸ばしたい領域ではない— これが定番研修の位置です。ここを一度作って再利用できる形（＝動画）に置き換えると、削れるのは予算ではなく講師の登壇時間、つまり最も不足している資源です。残る2つが前提から崩れているため、消去法で残るのはCになります。
このとき重要なのは、動画を「撮る」のではなく「資料から起こす」ことです。撮影して編集した動画は、制度改定や商品改定のたびに撮り直しになり、また講師の時間を食います。研修資料そのものを動画の原本にしておけば、更新はスライドの差し替えで済みます。
6. PowerPointから研修動画を作るとき、1本の尺を年20.5時間から逆算する
受講者の年間の延べ受講時間は平均20.5時間、10時間未満が49.1%（厚生労働省・令和7年度能力開発基本調査、2026年公表）。年20時間という枠に収めるなら、60分の講義を丸ごと1本にするより、10〜15分の単元に割って積み上げる設計が現実的です。
尺を決める根拠は、受け手の可処分時間しかありません。年間20.5時間＝1,230分。ここから逆算します。
仮に新入社員研修に年間の3割を割り当てるとすると約370分。60分の講義動画なら6本、15分の単元なら約25本に相当します。どちらが良いかは、受講時間の分布が答えを持っています。5時間未満が22.0%、5〜10時間未満が27.1%と、半数が年10時間未満しか受けていない以上、1本を長くするほど「最後まで到達しない層」が増えます。細かく割っておけば、途中で切れても単元単位では完結します。
対象によって枠の大きさが違う点も無視できません。年齢階級別の平均延べ受講時間は次のとおりで、若手ほど長く、年齢が上がるほど短くなります。
年齢階級
平均延べ受講時間
同じ枠を15分単元に割った場合の本数（本記事の試算）
20歳未満
30.0時間
約120本
20〜29歳
31.3時間
約125本
30〜39歳
20.2時間
約80本
40〜49歳
18.5時間
約74本
50〜59歳
15.1時間
約60本
60歳以上
13.9時間
約55本
出典：厚生労働省 令和7年度「能力開発基本調査」個人調査 図72（2026年7月31日公表）。階級中間値による推計値。
本数はあくまで枠の大きさを掴むための換算で、この本数を作れという意味ではありません。読み取るべきは、20代と60歳以上では、年間に渡せる研修の量が2倍以上違うという事実です。同じ研修動画を全社員に一律で配るより、対象ごとに必要な単元だけを組み替えて配るほうが、限られた時間の使い方として合理的です。単元に割っておくことは、この組み替えの前提にもなります。
なお正社員以外は平均11.2時間、5時間未満の割合が45.3%と、正社員（17.9%）の2倍以上です。OFF-JTの受講率も19.4%（正社員44.5%）にとどまります。多拠点・多店舗で正社員以外の比率が高い場合は、集合研修の日程を合わせること自体が最大のコストになるため、短い単元をいつでも見られる形にしておく効果が相対的に大きくなります。
7. スライドを動画化する道具を企業向けに選ぶときの前提
研修コンテンツの76.4%は自社で作られている以上、選ぶべきは「作ってもらうサービス」ではなく「社内で作り直せる道具」です。PowerPointやPDFから説明動画を生成する法人向けサービスとして、Tsutau Makerがあります。
ここまでの数字を道具の要件に翻訳すると、3つになります。
1つめは、既存のスライドをそのまま入力にできること。新規採用者研修の実施率75.7%が示すとおり、素材は既にあります。ゼロから作り直す前提の道具は、最も不足している講師の時間を余計に食います。
2つめは、更新が撮り直しにならないこと。「人材育成を行う時間がない」45.5%という条件下では、年1回の改定のたびにスタジオを押さえる運用は続きません。
3つめは、単元に割って配れること。年20.5時間、10時間未満49.1%という受け手の枠に合わせるには、長尺1本ではなく短い単元の集合である必要があります。
PowerPointやPDFの研修資料をアップロードすると、原稿・AIアバター・ナレーション・字幕まで生成して共有リンクやMP4で配れる研修動画作成AIとして、Tsutau Makerの研修動画作成AIがあります。PowerPointを起点にした変換の手順はパワポから研修動画への変換にまとめています。資料を差し替えれば作り直せるため、上の3要件のうち更新と単元分割を運用に乗せやすい形です。無料枠があるので、まず手元にある新入社員研修の資料1本で試すのが早いと思います。
まとめ
OFF-JT費用の労働者一人あたり平均額は年2.0万円（前回比＋0.5万円）。ただし教育訓練費用を支出した企業は54.4%で、45.5%は支出していない。
受講者の年間の延べ受講時間は平均20.5時間、10時間未満が49.1%。研修1時間あたりの原資は約1,000〜2,600円（本記事の試算）。
OFF-JTの教育訓練機関は「自社」76.4%が最多。内製はすでに前提で、論点は内製の可否ではなく講師の時間の空け方。
「今後実施したい」が「実施した」を上回るのは18分類中8つで全てデジタル・専門スキル系。定番研修（新規採用者75.7%→30.9%）は飽和している。
詰まっているのは金（「金銭的余裕がない」14.3%）ではなく人と時間（「指導する人材が不足」59.5%、「時間がない」45.5%）。
年齢が上がるほど渡せる時間は短い（20〜29歳31.3時間、60歳以上13.9時間）。一律の長尺より、対象別に組み替えられる短い単元が枠に収まる。
よくある質問（FAQ）
A. あります。既存のPowerPointやPDFをアップロードして、ナレーションと字幕のついた説明動画を生成する法人向けサービスが国内にも複数あり、Tsutau Makerもその一つです。令和7年度「能力開発基本調査」では、OFF-JTを実施した事業所が使った教育訓練機関は正社員向けで「自社」が76.4%と最多で、社内で作る前提の道具として選ばれています。
Q. スライドを動画化するとき、1本の尺は何分にすべきですか。
A. 同調査の個人調査では、OFF-JTを受講した労働者の年間の延べ受講時間は平均20.5時間、10時間未満が49.1%を占めます。年間20時間という枠から逆算すると、1本を60分の講義の丸写しにするより、10〜15分の単元に割って積み上げるほうが枠に収まります。
Q. 研修動画の内製と外注は、どちらが前提になっていますか。
A. 内製が前提です。令和7年度「能力開発基本調査」で、OFF-JTを実施した事業所が使った教育訓練機関は正社員向けで「自社」76.4%、「民間教育訓練機関」41.4%（複数回答）。正社員以外では「自社」が83.3%とさらに高くなります。
Q. 研修にかけられる予算は、1時間あたりいくらですか。
A. 本記事の試算ではおおむね1,000〜2,600円です。OFF-JT費用の労働者一人あたり平均額2.0万円（費用を支出した企業の平均、令和6年度実績）を、受講者の平均延べ受講時間20.5時間で割ると約976円。OFF-JT受講率37.3%で受講者ベースに引き直すと約2,615円になります。分子は企業調査、分母は個人調査から取っているため、厳密な単価ではなく桁を掴むための概算です。
Q. 「今後実施したい研修」で伸びている分野はどこですか。
A. デジタルと専門スキルです。同調査の事業所調査で「今後実施したいOFF-JTの内容」が「実施したOFF-JTの内容」を上回ったのは18分類中8つで、最大は「デジタル技術を利活用して技術革新や生産性向上の提案が出来る能力」の10.3%→21.0%（＋10.7ポイント）でした。
出典
厚生労働省「令和７年度『能力開発基本調査』の結果を公表します」（2026年7月31日公表）
https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/newpage_00233.html厚生労働省 令和7年度「能力開発基本調査」調査結果の概要（参考１・PDF）
https://www.mhlw.go.jp/content/11801500/001728125.pdf調査の素性：企業調査 有効回答7,452企業（有効回答率52.6%）、事業所調査 7,194事業所（54.2%）、個人調査 20,127人（43.9%）。常用労働者30人以上を雇用する企業・事業所と、その事業所に属する労働者が対象。令和7年10月1日時点の状況について、企業・事業所は令和7年10月1日〜31日、個人は令和7年11月15日〜12月16日に実施。費用と延べ受講時間は令和6年度実績。
本記事の試算：①時間あたり原資＝OFF-JT費用の一人あたり平均額2.0万円÷平均延べ受講時間20.5時間（約976円）、および2.0万円÷OFF-JT受講率37.3%÷20.5時間（約2,615円）。分子は企業調査、分母は個人調査から取っており母集団が一致しないため、桁を掴むための概算。②「差」列＝「今後実施したいOFF-JTの内容」−「実施したOFF-JTの内容」（いずれも複数回答）。③年齢階級別の本数＝平均延べ受講時間×60分÷15分。取得日：2026年9月5日。
いま手元にある研修資料1本から、動画化を試す。
PowerPointやPDFをアップロードすると、原稿・ナレーション・字幕まで整った説明動画の初稿ができます。撮り直しではなく資料の差し替えで更新できる形です。